研究者データベース
市原 啓善 (イチハラ ヒロヨシ)商学科 准教授 |  | ||
Last Updated :2023/10/06
研究者情報
所属
- 商学科
職名
学位
ホームページURL
科研費研究者番号
- 60732443
J-Global ID
プロフィール
Web-site： https://www.otaru-uc.ac.jp/~ichihara-h/
研究キーワード
研究分野
経歴
- 2014年04月 - 現在 国立大学法人 小樽商科大学商学部准教授
- 2013年04月 - 2014年03月 日本福祉大学経済学部非常勤講師
- 2013年04月 - 2014年03月 名古屋市立大学大学院経済学研究科非常勤講師
- 2007年04月 - 2009年03月 会計事務所次長
- 2003年04月 - 2009年03月 会計事務所
学歴
- 2011年04月 - 2014年03月 名古屋市立大学大学院 経済学研究科 博士後期課程
- 2009年04月 - 2011年03月 名古屋市立大学大学院 経済学研究科 博士前期課程
- 1999年04月 - 2003年03月 名古屋市立大学 経済学部 経営学科
所属学協会
研究活動情報
論文
- 利益の質が配当に及ぼす影響に関する実証研究市原 啓善會計 203 3 67 - 75 2023年03月
- 減配が報告利益管理行動に及ぼす影響に関する実証研究市原 啓善産業經理 82 3 94 - 104 2022年10月 [招待有り]
- 市原 啓善年報 経営ディスクロージャー研究 16 35 - 45 日本経営ディスクロージャー研究学会 2017年03月
- 減配回避を目的とした報告利益管理行動の分析市原 啓善博士（経済学）学位論文、名古屋市立大学 2014年03月 [査読有り]
- 減配回避を目的とした報告利益管理行動と配当規制の改正市原 啓善年報 経営ディスクロージャー研究 12 19 - 34 2013年12月 [査読有り]
- 減配回避を目的とした報告利益管理行動と株式市場の評価市原 啓善Discussion Papers in Economics, Nagoya City University 574 1 - 20 2013年09月
- 配当政策と報告利益管理行動の分析市原 啓善修士（経済学）学位論文、名古屋市立大学 2011年03月 [査読有り]
書籍
- 基礎簿記会計〈六訂版〉市原 啓善 2023年09月 ISBN: 9784864341714
- New ベーシック税務会計＜企業課税編＞改訂版市原 啓善 2023年03月 ISBN: 9784864341677
- 基礎簿記会計〈五訂版〉市原 啓善 2021年03月 ISBN: 9784864341288
- New ベーシック税務会計＜企業課税編＞市原 啓善 2020年05月 ISBN: 9784864341172
- ベーシック税務会計＜企業課税編＞[第3版]市原 啓善 2018年01月 ISBN: 9784794415189
- 基礎簿記会計〈四訂版〉市原 啓善 2016年09月 ISBN: 9784864340601
- ベーシック税務会計＜企業課税編＞[改訂版]市原 啓善 2014年09月 ISBN: 9784794414830
講演・口頭発表等
- 減配と報告利益管理行動に関する実証分析市原 啓善日本会計研究学会 第79回全国大会（北海道大学・北星学園大学） 2020年09月 口頭発表（一般）
- 減配と報告利益管理行動に関する実証分析市原 啓善日本経済会計学会 第37回年次大会（早稲田大学） 2020年07月 口頭発表（一般）
- 我が国における配当情報と利益管理行動の関係（特別プロジェクト報告：國村委員会「日本企業のﾃﾞｨｽｸﾛｰｼﾞｬｰにおける利益の平準化とその抑制」）市原 啓善日本ディスクロージャー研究学会 第13回研究大会（東京経営短期大学） 2016年05月 口頭発表（一般）
- The Mispricing of Earnings Management: Evidence of Differing Market Responses to Avoiding Dividend Cuts市原 啓善小樽商科大学 経済学研究会(土曜研究会)（小樽商科大学） 2014年06月 口頭発表（一般）
- 減配の回避を目的とした報告利益管理行動と株式市場の評価市原 啓善小樽商科大学 商学研究会（小樽商科大学） 2014年05月 口頭発表（一般）
- 我が国における配当規制の改正と報告利益管理行動の分析市原 啓善日本ディスクロージャー研究学会 第6回研究大会（神戸大学） 2013年01月 口頭発表（一般）
- わが国における配当規制の変更と報告利益管理行動の分析市原 啓善現代会計政策研究会 第42回（名古屋市立大学） 2012年06月 口頭発表（一般）
- 我が国における減配回避と報告利益管理行動の分析市原 啓善日本ディスクロージャー研究学会 第5回研究カンファレンス（日本大学） 2012年01月 口頭発表（一般）
- わが国における減配回避と報告利益管理行動の分析市原 啓善現代会計政策研究会 第41回（名古屋市立大学） 2011年11月 口頭発表（一般）
MISC
- 減配と報告利益管理行動に関する実証分析市原 啓善 日本会計研究学会 第79回全国大会 研究発表ペーパー・要旨（全国大会，その他学術会議） 2020年09月
- 市原 啓善 Discussion Papers in CGS, Otaru University of Commerce (180) 1 -18 2016年05月
- 市原 啓善 第5回 現代ディスクロージャー研究カンファレンス 研究発表ペーパー・要旨（全国大会，その他学術会議） 2012年01月
受賞
共同研究・競争的資金等の研究課題
- 利益の質が配当政策及び投資政策に与える影響に関する実証研究文部科学省：科学研究費助成事業（基盤研究C）研究期間 : 2021年04月 -2024年03月代表者 : 市原 啓善
- 日本企業のディスクロ―ジャーにおける利益の平準化とその抑制日本ディスクロージャー研究学会：特別プロジェクト研究期間 : 2014年07月 -2016年06月代表者 : 國村 道雄
委員歴
- 2021年10月 - 現在 日本会計研究学会 機関誌編集委員会 幹事
- 2020年01月 - 2021年09月 日本会計研究学会 国際交流委員会 委員
- 2018年05月 - 2018年08月 日本ディスクロージャー研究学会 第4回 JARDIS Workshop プログラム委員
- 2016年05月 - 2018年08月 日本ディスクロージャー研究学会 第4回 JARDIS Workshop 準備委員長
- 2017年10月 - 2018年03月 日本ディスクロージャー研究学会 第3回 JARDIS Workshop プログラム委員
- 2015年06月 - 2016年05月 日本ディスクロージャー研究学会 2014-2015年度特別プロジェクト（國村道雄委員会）委員
担当経験のある科目
- 税務会計論 (小樽商科大学)
- 会計学原理 (小樽商科大学)
- 研究指導（外国人留学生研究生） (小樽商科大学)
- アジア・オセアニア事情（海外引率業務） (小樽商科大学)
- 応用簿記 (小樽商科大学)
- 財務会計概論 (小樽商科大学)
- 研究指導 (小樽商科大学)
- 基礎ゼミナール (小樽商科大学)
- 経済経営のための数学 (日本福祉大学)
- 特別講義（経営学） (名古屋市立大学大学院)
- 簿記原理 (小樽商科大学)
- 財務会計論Ⅰ,Ⅱ (小樽商科大学大学院)
社会貢献活動
- 高大連携事業（出前講義）期間 : 2023年08月主催者・発行元 : 北海道旭川北高等学校
- StartUp city Sapporo共同講義期間 : 2023年04月 - 2023年07月主催者・発行元 : 北海道大学、札幌市
- 高大連携事業（出前講義）期間 : 2022年08月主催者・発行元 : 北海道旭川永嶺高等学校
- 高大連携事業（出前講義）期間 : 2021年08月主催者・発行元 : 北海道岩内高等学校
- 大学発ベンチャー（株式会社Mercurious）起業・運営等支援期間 : 2021年04月
- 高大連携事業（出前講義）期間 : 2020年11月主催者・発行元 : 札幌龍谷学園高等学校
- 産学官連携事業「Matching HUB Kanazawa 2019」 出展期間 : 2019年11月主催者・発行元 : 北陸先端科学技術大学院大学
- 高大連携事業（出前講義）期間 : 2019年11月主催者・発行元 : 北海道小樽潮陵高等学校
- 高大連携事業（ゼミ紹介）期間 : 2019年08月主催者・発行元 : 小樽商科大学（オープンキャンパス 2019）
- 大学発ベンチャー（株式会社LiPLY）起業・運営等支援期間 : 2019年04月
- 高大連携事業（模擬講義）期間 : 2018年09月主催者・発行元 : 北海道札幌市立高等学校９校
- 産学官連携事業「Matching HUB Sapporo 2018」 出展期間 : 2018年09月主催者・発行元 : 小樽商科大学
- 学会開催期間 : 2018年08月20日 - 2018年08月22日主催者・発行元 : 日本ディスクロージャー研究学会イベント・番組・新聞雑誌名 : 第4回 JARDIS Workshop小樽商科大学
- 高大連携事業（入試相談）期間 : 2018年08月主催者・発行元 : 小樽商科大学（オープンキャンパス 2018）
- 大学発ベンチャー（株式会社AiNY）起業・運営等支援期間 : 2018年05月
- 産学官連携事業「第31回 北海道 技術・ビジネス交流会(ビジネスEXPO2017)」 出展期間 : 2017年11月主催者・発行元 : 経済産業省北海道経済産業局他
- 文理融合・地(知)の拠点整備事業「ものづくり目利き塾」期間 : 2017年09月主催者・発行元 : 国立大学法人小樽商科大学
- 文理融合・地(知)の拠点整備事業「ものづくり目利き塾」期間 : 2017年08月主催者・発行元 : 国立大学法人室蘭工業大学
- 高大連携事業（出前講義）期間 : 2017年08月主催者・発行元 : 北海道旭川北高等学校
- 高大連携事業（入試相談）期間 : 2017年08月主催者・発行元 : 小樽商科大学（オープンキャンパス 2017）
- 産学官連携事業「北洋銀行 ものづくりテクノフェア2017」出展期間 : 2017年07月主催者・発行元 : 株式会社北洋銀行
- 大学発ベンチャー（株式会社AiLLiS）起業・運営等支援期間 : 2017年06月
- 高大連携事業（模擬講義）期間 : 2016年10月主催者・発行元 : 北海道旭川南高等学校
- 高大連携事業（出前講義）期間 : 2016年10月主催者・発行元 : 北海道札幌藻岩高等学校
- 高大連携事業（出前講義）期間 : 2015年10月主催者・発行元 : 北星学園女子高等学校
- SOYA移住・定住推進事業「大学生の起業体験及び活動発表会の開催」期間 : 2015年08月主催者・発行元 : 北海道 宗谷総合振興局
- 講演会「Globalization and TOYOTA’s Management Mind」主催期間 : 2015年07月主催者・発行元 : 小樽商科大学 市原研究室
- SOYA移住・定住推進事業「大学生地域交流ツアー」期間 : 2015年06月主催者・発行元 : 北海道 宗谷総合振興局
- 大学発ベンチャー（株式会社Cac-tus）起業・運営等支援期間 : 2015年05月
- 高大連携事業（模擬講義）期間 : 2015年04月主催者・発行元 : 北海道小樽潮陵高等学校
- 高大連携事業（出前講義）期間 : 2014年10月主催者・発行元 : 北星学園女子高等学校
メディア報道
- 起業を通じ会計をより深く学ぶ報道 : 2020年08月27日番組・新聞雑誌 : 朝日新聞新聞・雑誌
- 理系学生にビジネス感覚を報道 : 2017年09月20日番組・新聞雑誌 : 北海道新聞新聞・雑誌
- 寄稿「地域を支える中小企業の事業承継と留意点」報道 : 2017年09月執筆者 : 本人発行元・放送局 : 小樽商工会議所番組・新聞雑誌 : 会報「Sea Port Waltz」、第477号、29頁会誌・広報誌
- ものづくり力 文系学生が挑戦報道 : 2017年08月番組・新聞雑誌 : 室蘭民報新聞・雑誌
- ものづくりの魅力 文系学生にも報道 : 2017年08月番組・新聞雑誌 : 北海道新聞新聞・雑誌
- 寄稿「経営者による利益調整の良い点、悪い点」報道 : 2017年07月執筆者 : 本人発行元・放送局 : 小樽商工会議所番組・新聞雑誌 : 会報「Sea Port Waltz」、第476号、27頁会誌・広報誌
- 利礼で起業体験報道 : 2015年07月30日番組・新聞雑誌 : 日刊宗谷新聞・雑誌
- 利礼の魅力体験・利礼定住に一役報道 : 2015年06月番組・新聞雑誌 : 日刊宗谷新聞・雑誌
その他
- 2019年07月 - 2020年03月 （教育助成）グローカルプロジェクト推進公募事業（小樽商科大学）［代表］「北海道経済における第４次産業革命推進の課題と方策」
- 2018年07月 - 2019年03月 （教育助成）グローカルプロジェクト推進公募事業（小樽商科大学）［代表］「北海道経済におけるFinTechイノベーションの課題と方策」
- 2017年06月 - 2018年03月 （教育助成）グローカルプロジェクト推進公募事業（小樽商科大学）［代表］「小樽発ものづくり企業が拓くまち・ひと・しごとづくりの可能性」
- 2015年07月 - 2015年07月 （教育助成）先進的なアクティブ・ラーニングおよびサービス・ラーニング教育手法の開発および実践支援事業（小樽商科大学）［代表］「北海道地域への移住・定住促進事業を活用したサービス・ラーニング教育の実践」
- 2013年08月 - 2014年03月 （研究助成）名古屋市立大学大学院 学術研究遂行協力制度(平成25年度)
- 2012年08月 - 2013年03月 （研究助成）名古屋市立大学大学院 学術研究遂行協力制度(平成24年度)
- 2011年08月 - 2012年03月 （研究助成）名古屋市立大学大学院 学術研究遂行協力制度(平成23年度)