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近藤 公彦コンドウ キミヒコ

所属部署名
アントレプレナーシップ専攻
職名副学長メールアドレス
生年月日ホームページURL
電話番号(代表)0134-27-5206
メッセージ
教員紹介ビデオ
Last Updated :2017/08/09

研究者基本情報

学歴

  •  - 1990年02月, 神戸大学, 経営学研究科, 商学
  •  - 1984年, 同志社大学, 商学部, 商学

学位

  • 商学修士(神戸大学)

所属学協会

  • 日本マーケティング学会
  • 現代経営学研究学会
  • 日本消費者行動研究学会
  • 日本商業学会

委員歴

  •   2012年11月 - 現在, 日本マーケティング学会, 理事
  • 現代経営学研究学会, 一般会員
  • 日本消費者行動研究学会, 会員
  •   2013年05月, 日本商業学会, 理事
  • 日本商業学会, 会員

経歴

  • 小樽商科大学 商学部 商学科 商学研究科 アントレプレナーシップ専攻, 教授
  •   2004年04月,  - 現在,  同大学院商学研究科アントレプレナーシップ専攻教授
  •   2010年04月,  - 2013年03月,  同専攻長
  •   2005年08月,  - 2006年08月, 米国ノースウェスタン大学大学院客員研究員
  •   2003年10月,  - 2004年03月,  同教授
  •   1997年04月,  - 2003年10月,  小樽商科大学商学部助教授
  •   1995年,  同助教授
  •   1990年,  同専任講師
  •   1987年,  岡山商科大学商学部助手

研究活動情報

研究分野

  • 経営学
  • 商学

研究キーワード

    オムニチャネル, 価値共創, マーケティング, 流通システム, 小売業, 業態, イノベーション, 取引, CRM

論文

書籍等出版物

講演・口頭発表等

  • 小売業におけるマルチチャネル化とチャネル間統合
    近藤 公彦, 日本商業学会第65回全国研究大会,   2015年05月31日
  • 価値共創のプラットフォーム:「クックパッド」からの理論的インサイト
    近藤 公彦, 2014 Global Conference at Singapore,   2014年07月16日
  • 流通における価値共創の分析視角
    近藤 公彦, 日本商業学会第62回全国研究大会,   2012年05月, 招待有り
  • サービス業におけるCRM の構造と成果
    近藤 公彦, 日本商業学会第61回全国研究大会,   2011年05月29日
  • POSデータ開示による新次元のチャネル・パートナーシップの構築
    日本商業学会全国大会ワークショップ,   2009年
  • 業態研究のフロンティアー革新の組織能力の視点からー
    日本商業学会第60回全国研究大会,   2010年

作品

  • 宿泊業における顧客満足に関する研究
      1999年

競争的資金

  • バリューチェーンにおける価値共創のメカニズムに関する研究
    文部科学省, 科学研究費補助金(基盤研究(C)),   2012年 - 2014年, 近藤 公彦
  • サービス業におけるCRM能力の構造と成果に関する研究
    文部科学省, 科学研究費補助金(基盤研究(C)),   2009年 - 2011年, 近藤 公彦, 本研究は、CRM (Customer Relationship Management) の組織能力に注目し、顧客関係のマネジメントの歴史的変遷、顧客関係のマネジメントにおけるCRMの位置づけを理論的に研究するとともに、小売業およびサービス業を対象としたアンケート調査に基づく実証分析により、のCRMにおける市場マネジメントと組織マネジメントの重要性、顧客戦略の諸側面、ならびにそれらが経営成果に及ぼす影響を明らかにした。
  • サービス産業におけるCRM戦略の実証的研究
    文部科学省, 科学研究費補助金(基盤研究(C)),   2006年 - 2007年, 近藤 公彦, 本研究は、サービス産業における組織能力としてのCRMと市場戦略としてのCRMに焦点を当て、CRMの組織能力、戦略、および成果の関係を実証的に明らかにすることを目的とした。まず既存文献の詳細な分析から、CRMには市場マネジメントと組織マネジメントの2つの局面があることの理論的、実践的な重要性を指摘した。その成果は、「組織能力としてのCRM」として『マーケティング・ジャーナル』(第27巻第3号、2008年1月)に公刊されている。次に上記の研究で考察された点を実証的に検討するために、CRMの先端的事例であるカルチュア・コンビニエンス・クラブ、コープさっぽろ、スルガ銀行を対象として、組織能力としてのCRMの構造を考察した。その分析から、以下の点が解明された。(1)カルチュア・コンビニエンス・クラブは、膨大な顧客データベースに基づいてマス・カスタマイズされた顧客戦略を実践し、それが高い収益につながっている。(2)コープさっぽろはPOSデータを仕入先である卸売業者やメーカーに開示することにより、顧客ニーズに適合したマーチャンダイジング政策を実施し、高い収益性をもたらしている。(3)スルガ銀行は、さまざまな顧客接点から生じる顧客・取引情報を一元的に管理し、顧客ニーズに沿った金融商品を開発することによって、高い顧客満足を引き出し、長期継続的な顧客関係を構築している。今後の研究課題は、これらの...
  • 小売企業の業態開発プロセスに関する研究
    文部科学省, 科学研究費補助金(奨励研究(A)),   1999年 - 2000年, 近藤 公彦, 今年度は、日本における業態開発の成功ケースとして位置づけられる(株)ニチイ(現マイカル)によるビブレの開発に焦点を当て、業態開発にかかわるイノベーションと競争の問題に接近した。研究の結果、明らかになった業態開発プロセスに関する事実は、以下の2点である。1.ビブレの業態開発はニチイにいくつかのイノベーションをもたらした。そのイノベーションは総合スーパー・ニチイと専門百貨店ビブレとの間の異業態性にもとづく参入障壁を克服するなかでもたされたものである。それらのイノベーションとは、DCブランドメーカーとの取引関係の構築という商品調達イノベーション、完全買い取りに基づく自主マーチャンダイジングという商品政策イノベーション、およびセルフサービスから対面販売へという販売方法イノベーションである。2.業態開発による競争優位は、店舗レベルにおける商圏適応性と企業レベルにおける業態可変性によって決定づけられる。商圏適応性とは、それぞれの商圏における競争と消費者の特性を店舗政策に反映させ、競合店との差別化をはかる取り組みがなされていることを指す。業態可変性は、地域的可変性と時間的可変性からなる。地域的可変性とは、複数の店舗がある特定の業態の基本コンセプトを共有しながら、各商圏への高い適応度を達成していることをいう。また時間的可変性とは、人口変動や交通体系の変化といった商圏特性の経時的変化に合わせて...

教育活動情報

担当経験のある科目

  • マーケティング, 小樽商科大学
  • マーケティング行動論, 小樽商科大学
  • マーケティングマネジメント, 小樽商科大学
  • ケーススタディⅠ・Ⅱ, 小樽商科大学

その他

所属部局ホームページ

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