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穴沢 眞アナザワ マコト

所属部署名
商学科
職名教授メールアドレス
生年月日ホームページURL
電話番号(代表)0134-27-5206
メッセージ
教員紹介ビデオ
Last Updated :2017/08/09

研究者基本情報

学歴

  •  - 1987年, 北海道大学 大学院, 経済学部, 経済学研究科 博士後期課程単位取得退学
  •  - 1985年, 北海道大学 大学院, 経済学部, 経済学研究科 修士課程終了
  •  - 1980年, 北海道大学, 経済学部, 経済学研究科 経営学

学位

  • 経済学修士(北海道大学)
  • 博士(経済学)(北海道大学)

所属学協会

  • アジア経営学会
  • 国際ビジネス研究学会
  • 北海道経済学会
  • 国際経済学会
  • マレイシア経済学会(Malaysian Economic Association)
  • アジア政経学会

経歴

  •   1997年,  - 現在,  小樽商科大学 教授
  •   1990年,  - 1997年,  小樽商科大学 助教授
  •   1989年,  - 1990年,  小樽商科大学 講師
  •   1987年,  - 1989年,  北海道大学経済学部 助手

研究活動情報

研究分野

  • 経済政策
  • 経営学

研究キーワード

    経済発展, 国際経営, アジア経済

MISC

書籍等出版物

競争的資金

  • FTAと技術協力-マレーシア自動車産業におけるトヨタ生産方式の移転と定着
    文部科学省, 科学研究費補助金(基盤研究(B)),   2011年 - 2014年, 穴沢 眞, 本年度は主にトヨタ生産方式の移転を担う機関の移行に重点を置いた研究を進めた。具体的にはこれまで日本政府が派遣した専門員により地場企業に対して実施していたトヨタ生産方式の移転がマレーシアの政府系機関であるマレーシア自動車研究所と地場のセットメーカー2社に移行するプロセスをマレーシア側の関係者とその移行プロセスに関与した日本人専門員の双方から詳細な情報を入手し、検討を加えた。また、過去に日本人専門員の指導を受け、トヨタ生産方式の導入に成功した、いわゆるモデル企業と呼ばれる地場部品メーカーにおいて、日本の技術協力として実施されたトヨタ生産方式の移転について受け手の側からみた実態についてもつぶさに検討を加えた。これらからは実施機関の日本からマレーシアの移行という実験的な試みに中で、両国の関係者が戸惑いつつも地場部品メーカーの競争力強化に向けた最善の策を見いだそうとする努力の跡がみられた。今後、引き続き、日本人専門員の仕事を段階的にマレーシアの専門員に置き換えるが、実施機関の移行伴うスキルの移転と維持が重要になると思われる。この回のケースはFTAの締結に伴い、比較劣位にある地場企業の競争力強化を政府間協定に基づく技術協力により高めようとするものであり、ソフトの移転という実験的なものである。さらに、5年間という政府間協定の期限の後、日本側からマレーシア側に実施機関を移行し、さらにトヨタ生...
  • 東アジアの経済統合と発展途上国企業の多国籍化-マレーシアの事例
    文部科学省, 科学研究費補助金(基盤研究(B)),   2008年 - 2010年, 穴沢 眞, 東アジアにおける経済統合は各国間及び地域間自由貿易協定の締結により急速に進んでいる。これを背景として、域内の貿易が増大するとともに、域内の発展途上国企業による海外進出も活発化した。これまで、域内各国の比較優位に基づく生産立地が多く観察されていたが、近年、新たな形態として、既存の先進国企業との取引関係に基づく技術などの経営資源の向上により競争力を増し、世界的な多国籍企業の協力会社として海外進出を行うケースが機械産業を中心として増加している。
  • 日本とマレーシアにおける中小企業育成の経験と支援プログラム
    特別研究員奨励費,   2006年 - 2008年
  • AFTA、FTAとマレーシアの自動車産業-貿易自由化と地場企業の競争力強化
    文部科学省, 科学研究費補助金(基盤研究(B)),   2006年 - 2007年, 穴沢 眞, マレーシアの自動車産業は同国の国民車計画のもと1980年代央以降政策的に保護されてきた。さらに同国のブミプトラ(マレー人)優先政策とも深く関わる国民車メーカーと地場ベンダーは手厚い保護のもとにあった。しかし、同産業は近年、AFTA及び日本とのFTA (EPA)の発効により、半ば強制的に市場開放への転換を迫られることになった。本研究では現地調査により、貿易自由化のもとでのマレーシア自動車産業における地場企業の競争力強化について検討を加え、以下のような結果を得るに至った。政策面ではマレーシアは段階的な保護の軽減により、急激な貿易自由化に多少の歯止めをかけつつ、一方で2006年の国家自動車政策により、基本的に保護から自助努力に応じた支援へと対応を変化させてきた。2大国民車メーカーのうち、プロトン社は世界的な自動車産業の潮流である戦略的提携の道を模索したが、現時点では単独での生き残りをかけ、低価格車やより消費者のニーズにマッチしたモデルの開発に努力している。プロドゥア社はダイハツ、ひいてはトョタグループのとの協力に活路を見出そうとしている。一方、 地場部品メーカーの間では二極分化が進んでおり、比較的規模の大きな企業は海外進出や多角化という戦略をとり、かつ外国企業との技術提携により、競争力の維持をはかっている。一方、中小の部品メーカーは引き続き国民車メーカーへの依存が強く、貿易自由化の...

教育活動情報

担当経験のある科目

  • 貿易論、国際市場論、研究指導, 小樽商科大学商学部
  • 国際市場戦略、多国籍企業特論、研究指導, 小樽商科大学大学院商学研究科
  • 貿易論、演習, 小樽商科大学

その他

所属部局ホームページ

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